2.超音波等を悪用した組織犯罪とは

特定の個人を標的にして24 時間監視下において次のような犯罪行為を行う。第一に、被害者の私生活を、犯罪者のグループが共同で交互に、四六時中監視し、プライベート情報を収集すること。

第二に、収集したプライベート情報をかすかな音声で、遠隔の地から語りかけること。

第三に、体の各部位に、軽い痛み、重苦しく鈍い痛みといった、暴行等、有形力行使を行うこと。

第四に、親が被害者の場合、子供に対して、進学・勉強の著しい妨げとなる行為を行うこと。

次に、この犯罪現象の特徴は、まず、上記音声は、録音できず、有形力の行使も、視覚的に認識できない等、証拠を残さないため、公に認められてこなかった犯罪である。

また、この犯罪の標的になると、長期間にわたってこの犯罪の被害者になるという点である。

この犯罪の被害者になると、警察に相談に行っても、証拠がないため、相手にはされず、犯罪としてとりあげてもらえない点である。

被害者の中には、一生、苦しめられて、泣き寝入りするか　場合によっては、精神病と診断され、健康であるのに、統合失調症などの病名をつけられて、関係のない薬を服用することで、この社会で処理されてきた犯罪だと思われる。

この犯罪は、レーダー技術の開発の一端として、古くから存在する犯罪で、かなり日本社会の末端まで浸透し、かなり日常化された犯罪となっていると思われる。

警察も通称「監視システム」といって、犯罪捜査という名目で行っていると語る被害者もいる。

3.研究の目的・方法・既往の研究

超音波等を悪用する組織犯罪の被害状況を、被害者よりアンケート調査することで、当該組織犯罪に使われている電子機器を推測し、典型的な組織犯罪行為の類型等を明らかにする。

次に、典型的な組織犯罪行為の類型を具体的に検討し、最後に、警察・行政・政府・市民・企業等が、未だ犯罪として認知されていない、都市環境を破壊し、現代建築の計画にも悪影響を及ぼす、超音波等を悪用する組織犯罪に対し、どのように取り組み、解決してゆくべきかを検討する。

※株式会社みらい計画研究所代表取締役京都大学博士（工学）・法学修士
（MIRAI PLANNING INSTITUTE.INC. PRESIDENT DR. ENG.. LL.M.）

～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～

既往の研究には、この組織犯罪に関する研究はないが、この組織犯罪現象の中心をなす超音波の音声現象について理解を深めるドリャフツェフ・ベー・ベー補注(2)の文献がある。

アンケート調査の対象は、被害者18人補注(3)についてである。調査日は、平成16年8月10日から同年9月10日までの間に、郵送で行った。住所・氏名は無記名方式である。

４．１被害者へのアンケート調査の概要

被害者へのアンケート調査の内容を示せば次のとおりである。アンケート調査の対象は、被害者18 人補注(3)についてである。調査日は、平成16 年8 月10 日から同年9 月10 日までの間に、郵送で行った。住所・氏名は無記名方式である。

４．２被害者へのアンケート調査結果

アンケートの調査結果は次の表１のとおりである

４．３電子機器の推定と典型的な組織犯罪行為の類型

(1)超音波・プラズマ波等の可能性
超音波等を悪用する組織犯罪に使用されている電子機器として、超音波等の発信機の可能性が、次のように考えられる。

・かすかな音声、音として認識し得ること（18人中16人）補注(4)から、空気の振動である音波と考えられること。

・体の部位にスポット照射された場合、違和感が有る(全員)ことから、圧縮空気の粗密波と考えられること。

・電気製品が誤動作をおこすこと（全員）から、電子デバイス的作用があると考えられること。

・特定人を特定し得ること（表１ 1.⑨、5.18人中17人等）から、探知機能をも有すると考えられること。

・窓を閉め切っても人の声がすること（表１ 1.⑬15人中13人）から、伝播する媒体は、固体液体気体を問わないということ補注(5)。

以上全ての作用を兼ね備えたものとして超音波が考えられ、本検討で問題とする組織犯罪に使用されている電子機器として超音波発信機の可能性が高い。犯罪者によっては、プラズマ波を利用している場合も考えられる。というのは、上記作用は、プラズマ波についてもあてはまるからである。

なぜなら、プラズマ波は、気体にエネルギーを加え、気体を構成する分子の一部をイオン化させた気体（空気）からなる波動補注(6)である。

超音波は空気等を伝わる縦波（音波）であるが、プラズマ波も空気等を伝わる縦波（音波）であるから補注(7)、上記超音波の特性は、プラズマ波においてもあてはまる。

上記電気通信機器の誤動作については、超音波以外の電気通信機器の併用の可能性も考えられる。

超音波といっても、当該犯罪で利用されている超音波は、音圧レベルを大幅に増幅した、周波数の高い音波である。このことは、表１ 4.で示される、人体に照射されると、痛みを伴うという現象を説明できる（表１ 4.全員）補注(8)。

プラズマ波の場合、痛みをともなう現象は、複数地点から、被害者の特定部位めがけて、プラズマ波を照射することで、プラズマ波が多数重ねあわされることで、痛み等を感じる現象が発生するものと思われる。

プラズマ波の悪用の問題点は、プラズマ波は物質を溶かすことができるほど、温度を高くすることができる（アーク放電）という現象がある点である補注(9)。このような熱プラズマは、対象物を素早く加熱できるという特性がある補注(10)。

このような現象を悪用すれば、被害者の脳に高温のプラズマ波を照射することで、証拠を残さず、遠隔の地から、脳を焼き消すことも可能となる。

現在の技術では、離れた場所から、脳を焼き消すほどの熱プラズマを発射する技術は、いまだ開発されていないと思われ、現段階では、差し迫った危惧とは言えない。

しかし、今後の技術開発の動向では、このようなことも十分可能であるため、プラズマ波の悪用は、絶対に阻止しなければならない。

この組織犯罪における超音波の悪用方法は、まず、超音波を利用した潜水艦や魚群を探知するソナー探知機を、人を探知するために、地上の人に対して行うものである。

かすかな音がするというのは、超音波発信機（ソナー）にマイクを伴った放送機器を併用して、超音波放送を行うものである。

つまり、超音波のソナー機能を利用して、特定人を探知し、超音波を搬送波として、音声を乗せて、超音波放送を行うものである。

超音波の特性として、液体中に強力な超音波を発射すると、空隙が発生するキャビテーション（空洞現象）が知られている補注(11)。人間の体もほとんどが液体からできているため、超音波を当てられたとき、この現象による悪影響が予想される。

この他、超音波には、発熱・研磨・切削作用といった動力的作用があり、超音波を照射された場合、人間への悪影響は計り知れない。

プラズマ波を悪用している場合、強力なプラズマ波を、頭部の脳細胞に照射することで、脳細胞を死滅させ、死に至らしめることも、今後の技術開発の成果においては可能と思われることから、プラズマ波の悪用は根絶せねばならない。

このような技術は、高度な技術を持つ専門家、及び大規模な資本をもとに、長期間にわたる研究開発によって、作り出されるものである。

このような技術開発が可能な主体は、大企業、国家機関、警察機構等が、何らかの関与をしなければ、生み出されるものではないと考えられる。

被害者の中には、警察が、このような機器を利用して、犯罪捜査・情報収集等を行っていると証言する被害者も少なくない。

(2)犯罪の媒体として低周波音の可能性

アンケート結果を検討すると、体に異変を感じたことがあると全員が回答している（表１ 4.全員）その内容も、

①    頭が締め付けられる、
②    新聞・本を読むスピードが落ちる、
③    健康なのに臓器に違和感を感じる、

この他、口がパクパクするなどと報告する被害者もいる。

これらは、周波数の極多に低い音波を、例えば、臓器の固有振動数などにあわせて照射することで、違和感を感じさせているものと思われる。

または、複数の場所から低周波音を被害者の特定部分に照射し、低周波音を重ね合わせることで、違和感を感じさせることも可能であると思われる。

口がパクパクするというのも同様で、周波数の低い音波を口めがけて照射されているため、低い周波数にあわせて口がパクパクするものと思われる。

このように、超音波等を悪用する組織犯罪に使用されている電子機器として、低周波音発信機も併用されていると考えられる。

以上のように、組織犯罪に使用されている電子機器は、超音波等と低周波音発信機を組み合わせたものであると考えられる。

(3)典型的な組織犯罪の行為類型

主要な犯罪行為をパターン化すれば次のとおり。

① 被害者の情報を収集して（表１ 5）、家族関係・身体・性的な内容等プライベート情報に関する語りかけを行う行為（表１ 1.③）

② 殺意・傷害・暴行を示唆した恐喝に関する語りかけを行う行為（表１ 1.③h、⑦）

③ 詐欺・恐喝に関する語りかけを行う行為（表１ ④、⑤、⑥・⑦）

④ パソコン・TV・電話機等電気製品に誤動作を起こす行為（表１ 2.）

⑤頭の締め付け・臓器に違和感を与える行為（表１ 4.）

⑥ 性的な内容の語りかけ、性器に違和感を与える等、性的道徳秩序に関する行為（表１ 1.③f、4.⑤）

⑦ 頭の機能を著しく低下させ、各種作業を妨害する行為

⑧ 車の運転中に、眠気を催させて、事故を誘発する行為

当該犯罪行為についての警察の対応は、次のとおりである。

警察へ相談に行った被害者は18人中15人。主な対応は、全く相手にされない（18人中12人）。内4人は精神科へ行った方がよい、興信所へ頼んだほうがよいというのもある。警察官が捜査・公安目的等でこの犯罪を行っていると指摘している被害者もいる（表１ 1.②f）補注(12)。

また、当該犯罪の加害者は、小学生から70 歳代に及び、被害者の被害暦は20 年にも及ぶ方もいることがわかる。ある被害者の場合、2 世代に渡って、被害に遭っているケースも見られる。

４．４典型的な超音波等を悪用する組織犯罪現象

上記アンケートの調査結果をもとに典型的な超音波等を悪用する組織犯罪現象を検討する。

加害者は、組織化されており、首謀者らしき者を中心に、5人から10人位で構成されている。

具体的な犯罪行為は、複数の者が役割分担う等、組織化・パターン化がみられる。

目的は主として、金銭の要求等（刑法222 条脅迫罪・同法223条強要罪、同法246条詐欺罪、同法249条恐喝罪該当行為）・性的欲求の充足（刑法174条公然わいせつ罪・同法176条強制わいせつ罪等該当行為）・プライベート情報の語りかけ（刑法230条名誉毀損・同法234 条威力業務妨害等）・プライベート情報の収集である。収集されたプライベート情報が空き巣狙い・クレジットカードの窃取等に流用されて行くものと思われる。

首謀者または首謀者の親族は経済的基盤を有しているが、その他の多くの共犯者は、無職または不定期な労働者等である場合が少なくない。

このような就業環境をもとに、被害者を共犯者達が交互に24時間監視下において、次のような行為を繰り返す。

① 被害者に関する情報を、かすかな音声で語りかける行為。

音声現象としては、次のパターンがみられる。

・加害者の語りかけがあたり一面に拡散放送されていると、加害者が誤認するような語りかけの場合

・被害者が加害者のみと会話していると認識するような語りかけ。

具体的な犯罪行為
被害者が、あたり一面に加害者が放送しているかのように誤認する語りかけでは、預金額・給与・学歴・職歴・仕事に関する重要事項の語りかけ、家族構成・異性関係・性交渉に関する語りかけといった、名誉毀損・信用毀損行為であることが多い。

このような他人に知られては困るようなことについて、広域放送でもしているように被害者が誤認するような語りかけをすることで、被害者を困らせ、加害者の犯罪の目的を遂げやすくする。

被害者は、他人がいないのに、かすかな音声で、他人が知らないはずの情報を聞かされることになり、混乱に陥り、著しい不快感、苦痛、場合によっては、精神が錯乱した状態へ陥れられることも少なくない。

被害者が加害者のみと会話していると認識するような語りかけでは、加害者と被害者との間に、一種のコミュニケーションが成立することを利用し、次のような行為を行う。

・被害者に対する暴言

・暴力団をよそおっての恐喝

・音源がどこにもないのに、かすかな音声がするといった現象を、あたかも神仏の興隆等超常現象であるかのように演出し、被害者を混乱させ、または、被害者を自由にコントロールするようにして、金品の授受・性交渉を目的とする詐欺行為、自殺・事故死を誘引する各種欺網行為。

これらの組織犯罪行為の中で、被害者を一番苦しめるのは、上記のような被害者しか知らない、知られたくないプライベート情報を、遠隔の加害者からかすかな音声で語りきかされることで、被害者は、その周りの、不特定の第三者にも聞かれていると誤認することで、被害者の静謐の自由を著しく侵害する点にある。

このように、この犯罪は、きわめて、悪質な犯罪である。

②超音波・低周波音を組み合わせて思考を読み取る行為。

当該組織犯罪の特徴的な現象として、被害者の思考が加害者に知られてしまう（表１ 4.③18人中15人、5.② 18人中16人）という現象がある。脳で考えた内容が、読み取られる可能性として、次のような方法によるものと考えられる。

まず、加害者が、超音波に音声を載せて聞き出したい内容を被害者の頭部にめがけて話しかけ、超音波を頭部に照射する。

これと同時に、加害者は、被害者の口腔(口～喉)めがけて、低周波音を照射しておき、被害者が、加害者の問いに応じて、口腔部で問いに応じたりすると、脳で考えた思考が、口腔部の振動となって低周波音により伝わり、加害者が情報収集することになるものと思われる。

具体的な犯罪行為
加害者が、年収や、キャッシュカードの暗証番号についての問いを、超音波発信機等を用いて、被害者の頭部へ語りかけ、その問いに、被害者が、口腔部で答えると、口腔部の振動を、他の加害者が、低周波音を利用して受け取り、被害者のプライベート情報を収集する。

③体の各部位へ違和感を起こさせる行為。

A 被害者の脳の活動を極端に低下させる行為

具体的な犯罪行為
高速道路等で車の運転中、このような行為を行い、運転の誤操作を誘発し、事故を誘引することがある。

また、各種執務作業等に際し、このような行為を行い、各種作業の能率を低下させ、作業の妨害を行うことがある。

特に、学齢期の子供がこの被害にあうと、学業に支障を来たし、進学・勉強の著しい妨げとなって重大な被害を被ることが少なくない。

B その他体の各部位へ違和感を起こさせる行為

超音波・低周波音・プラズマ波は、一種の圧縮空気の粗密波であるので、体に照射されると痛み・発熱を伴う。

ほとんどの場合、外傷が見られないように行い、傷害罪・暴行罪の立証を難しくする。

この行為は、このような超音波・低周波音・プラズマ波の性質を利用して、暴行等を示唆した有形力行使に似た示威行為である。

具体的な犯罪行為
超音波等を利用して、心臓、眼球、各部筋肉、皮膚等へ照射し、痛みを伴う行為を行う。大腿筋等硬い組織（物体）に低周波音を照射し、筋肉をピクピクと振動させる等の行為を行う場合も多い。

④パソコン・電気製品の誤作動をおこさせる行為

具体的な犯罪行為
この犯罪行為は、電気製品に組み込まれている電子部品には、それぞれ固有の周波数があるが、当該周波数に同調する、超音波等を照射し、誤作動を起こす行為である。

このような行為を行うことで、現代人にとって、不可欠な電気製品の使用を困難にし、フラストレーションを増加させる悪質な行為である。

４．５被害者が遭遇する超音波等を悪用した組織犯罪

超音波等を悪用する組織犯罪の被害者が　最初に遭遇する加害者は、被害者の住所地近所の者である。

しかし、いたるところにいる同じような超音波・低周波音等を利用した犯罪者が情報のやり取りを、超音波等による音声又は無線機を介して行うため、移動する先々で同様の被害にあうことが少なくない。

一度被害に遭うと、会社員であれば、自宅・通勤途上・会社等で連続して被害に会うことも少なくない。

その間、当該犯罪者の監視下におかれ、プライベート情報の収集、収集した知られたくないプライベート情報の放送、体の各部位への超音波のスポット照射といった有形力の行使が絶えず行われる。

会社員の場合、会社での頭部への脳の活動を極端に低下させるスポット照射は、会社での作業効率を極端に低下させる。

体全体への照射は、体の運動機能を極端に低下させる。このような組織犯罪行為をとおして、被害者の生活を乱し、経済基盤である会社での就業を困難とする狙いがある。

女性が被害者である場合も多く、このような場合には、性的な犯罪を目的とする場合が多い。

また、一般的に加害者が男性である場合、犯罪内容は、不特定の女性を対象として、身体的・性的な情報の収集及びその放送等による性的欲求の充足行為（刑法174 条公然わいせつ罪・同法176 条強制わいせつ罪等）となる場合多い。

金銭等に関する詳細なプライベート情報の収集及びその放送は、このような情報が空き巣狙い・銀行カード・クレジットカード等の窃盗犯に流れ、窃盗・強盗等他の犯罪に派生してゆく可能性が高い。

このような犯罪の手口を知らない被害者は、クレジットカード、銀行カードの暗証番号を、犯罪者グループに知られてしまう場合が多く、クレジットカード等を犯罪グループに、盗取されてしまうと、多大な損害を被ることになる可能性が高い。

知的立国を標榜するわが国の経済構造のもとでは、思考内容の収集等を目的とする犯罪は、根絶しなければならない。

不特定多数の市民を巻き込み、都市環境の破壊にもつながる犯罪は、市民・企業・警察・行政・政府の当該犯罪への取り組み方が重要となる。

当該犯罪では、このような犯罪に対して、無知のものは、被害者となり、著しい損害を被る確率が高い。

具体的な対策は、まず市民レベルでは、市民間で当該犯罪を認識しあい、自治会等を通じて警察への告発・行政への対応を求めるのが手始めである。

次に企業レベルでは、社員間で当該犯罪を認識しあい、部署ごとに警察への告発等を行うことが基本である。

現代社会では、このような各生活レベルでのコミュニティーが成立しにくい社会となっている。

当該犯罪は、核家族化・都市化が進み、疎外感が進む都市型生活環境の弱点を狙った犯罪である。このような社会の弱点を補うため、警察・行政・政府の社会で果たす役割が重要となる。

さらに、警察・行政・政府は、このような証拠の立証が難しく、誰でもが被害者となる可能性が高い犯罪に対し、積極的な対応が求められる。

特に、プラズマ波の悪用については、今後のプラズマ開発の動向によっては、証拠を残さず、被害者の生命を奪う犯罪技術として悪用されてゆく可能性が高いことから、何らかの政府の対応が求められる。

本検討では、「超音波・低周波音を悪用した都市環境を破壊する組織犯罪」に関するこれまでの論文を再検討するものである。本検討で問題とする、超音波等を悪用する組織犯罪とは、第一に、被害者、四六時中監視し、プライベート情報を収集する。第二に、収集したプライベート情報をかすかな音声で語りかける。第三に、体の各部位に、痛み、重苦しく、鈍い痛みといった、暴行等、有形力行使を行うこと等である。

まず、上記論文等のアンケート調査及び検討を再考した。その結果、当該犯罪に使用されている電子機器は、超音波、低周波音、プラズマ波等を発信する機器と考えられる。

音声情報については、警察官等、第三者が組織的に五官で犯罪を認識し、立証してゆくことが容易であると思われる。

当該組織犯罪の加害者を逮捕するためには、各種電子機器を捜査機関が備えることも必要であるが、警察官数名が相互に五感を用いて、音声情報を認識し合うだけで、当該組織犯罪の証拠の立証も可能である。

しかし、警察が通称「監視システム」といって、このような仕組みを利用し、犯罪捜査を行っていると主張する被害者も少なくないことから、現状では、警察に当該犯罪の救済を求めることはあまり期待できないかもしれない。

また、政府・行政等の国家機関、大企業も、このような技術開発に何らかの関与をしていると思われるため、本稿で問題とする組織犯罪の根絶には、多大な時間を要するものと考えられる。

何よりも重要なことは、本検討が問題とする、被害者の各種権益を著しく侵害する、警察、国家機関が何らかの関与をしていると思われる卑劣な犯罪については、住民が、相互に認識しあい、問題としてマスコミ等でとりあげて、公に場で糾弾してゆくことが重要であると考える。

(1) 補注第４章アンケート調査によれば、最長で、20年前から当該犯罪現象の被害に遭っているとする被害者がいる。

(2) 補注ドリャフツェフ・ベー・ベー『きこえない音』船田三郎訳、理論者、1955年11月

(3) 補注「組織犯罪としてある見えないテクノロジーによる被害者の会」（電磁波悪用被害者の会）www2u.biglobe.ne.jp/~mcva-jp/の会員である被害者である。会長へ、会員である被害者全員にアンケート調査を依頼したが、断られた。

アンケート調査依頼から、接触を断られている。今回の調査対象者は当会被害者の中の希望者である。この会では、被害者を集めては、この犯罪に利用される工学技術は、GPSや高性能コンピューターを駆使して行っていると説いている。

(4) 補注前掲補注(2) ドリャフツェフ・ベー・ベー

(5) 補注城戸健一『音響工学』コロナ社、1982年1月、１頁

(6)補注八坂保能『放電プラズマ』森北出版、2007年10月4頁。RobertJ. Goldston et., “Introduction to Plasma Physics”, IOP publishing, 1995, pp.1

(7) 補注河辺隆也『プラズマの科学』日経サイエンス社、1994年6月、31-32頁。音波と縦波の関係については、中野有朋『超低周波音』技術書院2002年8月、3-6頁。

(8)補注前掲補注(3) ドリャフツェフ・ベー・ベー

(9)補注前掲補注(6) 八坂保能、5頁

(10)補注明石和夫他『光プラズマプロセシング』日刊工業新聞社、1986年9月、81-84頁

(11) 補注島川正憲『超音波工学』工業調査会、1977年5月、19頁

(12) 補注 http://www12.ocn.ne.jp/~sonreav/

１）明石和夫他『光プラズマプロセシング』日刊工業新聞社、1986年9月

２）大村裕他『脳の構造と機能（上巻）』1985年2月

３）河辺隆也『プラズマの科学』日経サイエンス社、1994年6月

４）仙波純一『脳と生体統御』放送大学教育振興会、1998 年3 月

５）城戸健一『音響工学』コロナ社、1982年1月

６）島川正憲『超音波工学』工業調査会、1977 年5月

７）デボラ・バーンズ、エミリーファン『脳と感覚のしくみ』ニュートンプレス、2002年10月

８）ドリャフツェフ・ベー・ベー『きこえない音』船田三郎訳、理論者、1955年11月

９）中野有朋『超低周波音』技術書院2002年8月

10）八坂保能『放電プラズマ』森北出版、2007年10月4頁

11）Robert J. Goldston et., “Introduction to Plasma Physics”, IOP

転載先
http://www7b.biglobe.ne.jp/~jais/soshiki2.pdf#search='高橋栄人超音波の悪用'